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買い占め騒動の危険性ついて考える

集団心理のパニック具体例として1973年のトイレットペーパー買い占め騒動があり、当時の映像はオイルショックを象徴するものとなっています。

 

今回はこの騒動が拡大した原因について見ていきましょう。

①デマの発生

第四次中東戦争により引き起こされたオイルショック原油価格は70%程度引き上げられ、1973年10月下旬には紙の生産が滞るという噂が出始めました。

 

そんな中、当時ニュータウンと呼ばれていた子育て世代が多く集まる地域で最初の買い占め騒動が起こり、近くのスーパーで2時間のうちに特売品のトイレットペーパー500個が売り切れたとされています。

 

当時のニュータウンでは育児や生活の相談をするため非常に早い速度で情報が伝わる環境であり、誰かが流したデマはすぐに全体に伝わっていきました。

②メディアによる拡散

新聞社が夕刊でトイレットペーパーが売り切れた棚の写真を報道したり、朝の主婦向け番組で紙節約の呼びかけを行なった事で騒動は全国的に広がりました。

 

特に夕刊において特売品のトイレットペーパーが売り切れた後、通常価格のトイレットペーパーを販売した事を値上げと表現したため、結果的に不安を煽る結果となりました。

 

メディアは今起こっている事実を報道する事は勿論大切ですが、誇張して表現したり出来事が起こった要因も合わせて報道しないと結果的に誤った情報を伝えてしまうという事がよく分かりますね。

③ 不安が全体に広がる

最初は楽観的に考えてデマを信じない人でも、周りの店舗でトイレットペーパーが減ってくるという現実に直面すると、買い溜めに走り始めました。

 

また、恐怖に駆られた人々は洗剤など他の日用品も同様の理由で買い占める様になり、最終的には日用品の買い占めや売り惜しみを規制する法律が制定された事で徐々に事態は収束していきました。

 

結果的に局所的に始まった買い占め騒動は収束までに半年近くを要し、高度成長期で大量消費に慣れていた人々が物不足という恐怖に直面した時どういう異常行動をとるか良くわかる事例でした。

まとめ

買い占め騒動は社会にそこまで大きな傷跡を残しませんでしたが、デマをメディアが拡散して集団心理が動くと銀行の連鎖破綻など経済に大きなダメージを与える事もあります。

 

特に現在はSNSが発達して公共のメディアだけでなく個人も情報を発信できる時代なので、デマを信じるだけでなく拡散しない様に注意したいですね。