新型コロナウィルス感染症は日本人の生活様式に大きく影響を与え、同時に投資家の判断基準にも大きく影響を与えました。
今回はコロナ禍で投資家が思い知らされた現実について見ていきましょう。
①全ての場面で安全な業種はない
コロナ禍でマスク着用が義務化され、テレワークを利用する方や学校が休業するケースが増えてくると、これまで安全だと考えられてきた鉄道株や化粧品を扱うメーカーが大きな打撃を受けました。
一般的に人が普段使うものや生活の足として使うものは需要がなくならないので利益が安定すると考えられがちですが、コロナの様な特殊なケースでは大きな悪影響を受けます。
特殊な手法をとる場合を除き、多くの個別株を保有する場合は業種の偏りが小さくなるよう銘柄を選んでいきたいですね。
②IT技術の対応力の高さ
コロナ禍で逆にシェアを伸ばしたのがZOOMなどテレワークで利用されたアプリケーションで、他に巣ごもり需要を活かしたフードデリバリーサービスや映像コンテンツのサブスクも人気になりました。
IT業界は資金面において相対的に新規参入が簡単で、米国のGAFAMのようにイノベーションを起こす事ができれば短期間で他の企業をごぼう抜きする事も可能です。
当然何十社もある競合からAmazonの様な企業を見つけるのは難しいですが、これからも成長株を選考する投資家にとってIT企業は外せない存在になりそうですね。
③情報に踊らされる危険
コロナ禍では多くの情報が飛び交い、中には「創薬会社のA社がワクチンを開発中」だとか、石油危機の時と似たトイレットペーパー騒動などデマも含まれていました。
デマや誤った情報を弾くために受け取る側に求められるのは、情報の発信者が誰でどのくらい信憑性があるか判断するために知識を身につける事です。
A社に投資して大きな損失を被ったり、証券アナリストや著名な投資家の意見に従って含み損を抱えた株を売却した方も多くいましたが、それでも今回の教訓を活かし次の相場に臨むことが大切です。
まとめ
新型コロナで企業の業種により明暗が別れ、投資家は安定株や景気敏感株の概念、ポートフォリオの組み方を考えさせられました。
またコロナ禍で躍進したIT関連株も金利引き上げ局面ではバリュー株に押される状況が増えている事から投資に絶対の正解はないという事実を改めて感じさせられましたね。
