日本で組成されたETFは海外産の資産と比べて支払う税金が少ないなどメリットがありますが、日本の資産運用会社が作る高配当ETFはどこか物足りない点があり現時点でお勧めできる様な商品はありません。
ただ日本でも将来「日本版VYM」の様な優良商品ができる可能性があるので、その条件について考えていきましょう。
①色々な業種で高配当株が生まれる
日本の高配当ETFは自動車関連業や商社など高配当株が多い業種に偏りがちで、業種の偏りを解消しようと配当性向が100%に近いクセの強い銘柄を組み込んでいる商品もあります。
これはファンドマネージャーの責任ではなく日本の大型株に優良高配当株の選択肢が少ないのが原因で、また中小型株の場合は流動性の問題が発生するのでETFに組み込みにくいという事情があります。
今後現在の成長企業が配当を多く出したり優良中小型株が大企業になったりすれば、組み込む選択肢が増えるので素晴らしいETFができるかもしれませんね。
②資産運用会社が大きくなる
米国のブラックロックやバンガードの様な会社と日本の資産運用会社との最大の違いが会社の規模で、一般的に運用資産が大きくなるほど投資コストの小さい商品を生み出す事ができるため重要です。
資本主義の世界では先に良いサービスを始めた先行者を後から追い抜くのは非常に難しいですが、魅力的な商品を打ち出していけば来年以降のNISA改革で投資を始めた層を取り込めるかもしれません。
米国のETFの様に経費率が0.1%を切るまでいかなくとも、対面の証券会社が扱う様な投資コストの高い商品が市場から消えれば世間の投資に対するイメージの改善にも繋がりそうですね。
③企業の増配意識が高まる
米国の成熟企業の中には30年以上連続で増配する企業があり、配当利回りがやや低くても高配当ETFに組み込まれる事で全体の増配をサポートしています。
一方日本では30年以上増配している会社は1社だけで、20年増配企業もリース系の企業や大手通信会社など数が限られていて大きく遅れをとっています。
長期的な増配を実現するには安定的に利益を上げ続ける必要があり、相場全体が下がった時も減配できないのも難易度を引き上げていますが、米国の様に株主を大切に考える気持ちを持ち続けられれば達成できるかもしれませんね。
まとめ
日本株でVYMの様なETFを作るには、色々な業種の中から株主を大切に考えて利益を追求し配当を出し続けられる様な企業が現れる必要があります。
実際に行うには難易度が高いですが、成功すれば現在の米国の様に多種多様な商品が生まれ、日本の市場が世界中の投資家に注目される日が来るかもしれませんね。
