ここ数日で中東の情勢が更に悪化し、エネルギー価格が上昇する事で幅広い業種に悪影響が出ると考えられます。
今回は外国の資源高の影響を受けにくいディフェンシブな業種について考えていきます。
①紙・パルプ業
製紙業は原料に古紙を利用するケースがあり、パルプの主な輸入先が北米であるため中東や東欧の情勢変化の影響を受けにくいと言えます。
日本人の紙の消費量は世界トップクラスな上、トイレットペーパーやティッシュペーパーの様な生活に欠かせない製品に加工されるので絶対的な需要が存在するのも安定感があります。
高配当株では王子HD【3861】や特殊東海【3708】、 や中越パルプ【3847】など低PBRで配当性向も低い銘柄が存在し、得意とする製品が異なっているので長所を詳しく調べたいですね。
②倉庫業など
倉庫業は現在の物流網を下支えしているため景気が悪化しても定期的な利益を確保しやすく、原料高の影響を直接受けない点も魅力的です。
また場所を貸すという面では駐車場運営など改装に費用がかかりにくい不動産業も狙い目となり、住宅やビルを扱う大手企業と比べて利益率は劣るものの燻銀の働きを期待できます。
高配当株では、陸運も兼ねる遠州トラック【9057】や駐車場運営会社パラカ【4809】がバランスの取れた性能をしていて良さそうです。
③サービス業
人のアイデアを提供するサービス業の中には輸入品を殆ど使わないケースもあるため、生活に必要なサービスを行っている企業を選ぶ事でダメージを抑える効果を期待できます。
具体的には、コールセンター業務を行うベルシステム24【6183】やシロアリ駆除のアサンテ【6073】、日本空調サービス【4658】など高配当株に必要な要素を兼ね備えた企業が多くあります。
サービス業は大まかな業種の分類ができない独自のスタイルを持った企業が多く似た企業との比較ができないので、事業内容を詳しく調べて企業の実像を上手く掴みたいですね。
まとめ
ディフェンシブな銘柄はどういう局面に対して強いか考える事も大切で、例えば情勢悪化によりエネルギー価格が不安定になると電気やガスといったエネルギーインフラの業種が不安定化する可能性があります。
またディフェンシブな銘柄といっても株式はリスクが比較的高い資産なので、ゴールドや先進国の国債など株式と別の要因で価格が変化する資産を利用するのも大切かもしれませんね。
