週刊誌の記事により元アイドルのスキャンダルが報じられ、それによってテレビ局が甚大な損害を被る事態になっています。
週刊誌は昔から芸能人や企業の不祥事を伝えるものが多かったのですが、時代を経る毎に週刊誌の影響力は強まり、場合によっては株価が大きく減少したり企業の重役が辞職に追い込まれる事もあります。
今回は週刊誌が力を持った要因と企業が求められる対応について考えていきます。
他メディアとの合わせ技
週刊誌を読む方自体は多くないかもしれませんが、その情報はテレビやネットのニュースで取り扱われるので幅広い層に対し伝えられます。
週刊誌は大手メディアが持つ暗黙の了解などなく深いところまで切り込んでいけるのでメディア側から見ると貴重な情報源で、週刊誌側から見てもメディアの情報拡散能力を利用できるのは都合が良いです。
複数のメディアで伝えられることで話題が長続きし企業が火消しに走るのが難しくなり、責任を取るべき人にしっかりと責任を取らせることができたり被害者の救済にも繋がりそうです。
過去の失態が発掘される
現代の週刊誌がスキャンダルを公開すると、その芸能人や企業の過去の失態が掘り返される事がよくあり、ますます印象が悪化します。
特に今は一般人もSNSで発信できる時代で、1人でも事情通がいれば一般に知られていない事でもすぐに拡散させる事ができるので、未だに昭和の感覚で不祥事を起こすと大きなダメージを負う事になります。
今回のテレビ局の件でも当該アイドルの失態が明らかになるにつれ、過去の番組の一場面が切り抜かれた画像などが発掘されるなどしていたため改めてネット民の情報収集能力には驚かされました。
求められる対応
大きなスキャンダルが判明した場合、企業は調査委員会を立ち上げるなどして逃れようとしますが、それでは不祥事に対するペナルティが小さすぎて解決に繋がりません。
再発防止策を講じるのは当たり前として、責任者がきちんと責任を取って辞任するというのが真っ当な対応で、自浄機能が働いている事が分かれば世間や株主も納得するでしょう。
逆に黒い噂が流れているのに事実をもみ消す様な状況が続くと、1つの不祥事が発覚した時に芋づる式に過去不祥事が明らかになる事があるので、投資先の判断としても指標の他に法令遵守が徹底されているかという点は重要になっていきそうです。
まとめ
週刊誌はテレビやネットが踏み込めない様な所に踏み込んで情報収集を行う事で核心的な情報を集める事ができるため、大手のメディアでも貴重な情報源の１つになっています。
これにSNSが発達した現在の環境が組み合わさる事で不祥事を起こす危険は高まっているので、様々な業界でコンプライアンス意識を持ち昭和の悪い習慣を捨てていく事が重要になりそうですね。
