日本株の大きな特徴である株式優待制度ですが、2019年をピークに取りやめる企業が多くなってきていて優待投資家にとっては向かい風となっています。
そこで今回は株式優待を取りやめる企業が増えている理由と対策について考えていきます。
株式優待が縮小・廃止される理由
株式優待は機関投資家や優待を活かしにくい海外投資家から受け入れられにくく、株主平等の原則に反するという意見もあります。
元々は小口の投資家に投資をして貰う事が狙いとしてあったと思いますが、大口の投資家に見放されると本末転倒という事で取りやめる企業が増えている訳です。
また今年に入って東証の市場再編が行われてた際、プライム市場に入るのに必要な株主数が800名以上、スタンダード市場では400名以上と、2,200名必要だった東証1部から緩和された事も要因になっていそうです。
今後の対応
今後の対策としては、大型の高配当銘柄で優待がオマケで付いてくる銘柄を検討するのが良いと思います。
例えばオリックス【8591】は2024年を最後に優待を取りやめると発表し界隈でニュースになっていましたが、増配を発表した事で大きな株価の下落を避ける事ができました。
元々高い配当を出していた銘柄であれば増配も比較的容易ですし、増配を発表する事でこれまで敬遠していた海外投資家や機関投資家の目に留まる可能性もあり株価の上昇も狙えそうです。
まとめ
私もカタログギフトなど優待を楽しみに保有している銘柄もあるので、優待廃止をする企業が増え続けているのは少し残念に思います。
ただ市場の環境は日々変化し続けているので、その時代に適応する事が大切になりそうですね。
